光LAN配線システム
イントロダクション
プロダクト
ダウンロード
ニュースレター
施工事例
FAQ
メタルLAN配線システム
プロダクト








施工事例 ファイバ・トゥ・ザ・デスク、デンマーク海軍学校で、ネットワーク速度上昇とEMIを除去

ファイバ・トゥ・ザ・デスクにより、デンマークのコペンハーゲンにある王立海軍技術学校(RNTS)は、メタルケーブル関連費用に幾らか上積みするだけで、ネットワークの性能を上げ電磁妨害(EMI)の問題を除去した。かって使用していたカテゴリ5のメタルケーブル配線では、学校で使用しているいくつかの電子装置から生じるEMIが、常連ユーザから不平が出るレベルまでネットワーク性能を下げる原因となった。これらの問題を克服するため、王立デンマーク海軍(RDN)の先任上等兵曹で学校の情報技術マネージャーでもあるTorben Christensen氏は、従来のSCコネクタシステムより実質的に低コストで取り付け時間も短くて済む新しい光ファイバ配線システムを使用することに決めた。Christensen氏は次のように言っている。「新しい光ファイバ配線システムは、学校の200名のユーザに対するネットワーク性能を劇的に高め、しかも、コストはメタルケーブル配線より僅かに高いだけでした。その結果、王立デンマーク海軍は光ファイバ配線システムを標準化する決定を下しました。」

王立海軍技術学校は、主として王立デンマーク海軍だが、デンマーク国軍の他の分野からも毎年4,000名の学生を受け入れ、教育している。地理的位置がバルチック海の入口にあるため、冷戦時代デンマークはNATOの前方防衛戦略の前衛に押しやられた。毎年、125,000艘以上の船舶がデンマーク海峡を通過した。王立デンマーク海軍には、主要な任務が2つある。一つは、デンマーク領海の支配を維持することである。この領海はグリーンランドとフェローアイランドをも取り囲んでいる。もう一つは、デンマークの部隊にNATOやその他の同盟軍と協力する戦略が割り当てられた場合、どんな任務でも実行することである。RDNの現在の平時編制軍隊は4,310名の軍人で、予備動員後は8,400名に膨れ上がる。2000-2003年の防衛計画案では、常備兵と予備兵を含む全動員数を7,400名に削減することが提案されている。効率向上の必要性が急かされている。


EMIが低処理能力の原因

王立海軍技術学校には、広範なコンピュータ支援設計アプリケーションやオフィス生産性アプリケーションを実行し、頻繁に海軍のインターネットにもアクセスする約200名のユーザがいる。従来のネットワーキング設備は、平均24名のユーザごとにサポートするハブを使用し、カテゴリ5のメタルケーブル配線で接続していた。Christensen氏は次のように言っている。「過去数年間、これらのユーザに任務を遂行するのに十分な帯域を提供する問題は増える一方でした。主な問題は、学校や近くの海軍施設で使用している広範な電子装置にあるようでした。ローカルエリアの広範な周波数と振幅には、RF伝送の継続的な流れがあります。この伝送がパケット紛失の原因になり、ネットワーク性能の大きな低下を招きます。マネージャーの責任として、私はネットワークが応答するのを待っている間に時間が過ぎ、締切に間に合わなくなったユーザ達の長たらしい愚痴を聞いてやりました。最大の問題は、印刷の遅れと海軍のイントラネットサイトからのスローアクセスのようでした。」

彼はこう言っている。「 光ファイバが実質的にはEMIの影響を受けないことは解っています。光ファイバ配線をユーザのデスクトップPCまで引けば、この問題を克服できると期待していました。ところが、このプロジェクトの予算は極めて少なかったのです。取付けは空軍の職員が実施することになりましたが、プロジェクトに専念できる時間数には制限がありました。私はSTとSCのコネクタには精通していましたが、コストや取付け時間の条件が満たせるとは思っていませんでした。かって取り付けた光ファイバ配線費用は、従来のカテゴリ5のメタル配線に比べ、少なくとも2倍はかかりました。それは、このプロジェクトを可能にできる額ではありませんでした。例えば私の経験から、通信クローゼット内のパッチパネルとワークステーションのアウトレットに、通常必要になる2つのSCコネクタを取り付けるのに、約30分かかります。200ドロップあり、各ドロップに2つの接続が必要だとすると、取付けに約200時間かかることになり、私の持ち時間は足りなくなります。」


EMIが低処理能力の原因 新しい、低コストの
光ファイバ配線システム
性能問題も解決

back next

VF-45は3Mの商標です。記載の社名、商品名は各社の商標もしくは登録商標です。
 
住友スリーエム株式会社 電力・通信製品事業部
(c)Sumitomo3M.1999-2004 LegalInfomation PrivacyPolicy
お問い合わせ 米国3Mサイトへ 住友スリーエムHOMEへ