NTT西日本技術総合センタ（大阪市）では、昨年末に大国町ビルのフロアLANに、住友スリーエムの「<3M>光ファイバ配線システム」を導入。フロア内のオール光ファイバ配線化とFTTD(Fiber To The Desk)を実現した。社内イントラのファイル転送時間のレスポンスタイムの大幅短縮に成功するとともに、将来の大容量メディア時代に対応できるネットワークシステム構築を完了した。技術総合センタ所長の倉谷氏と関西圏エンジニアリングセンタ技術推進部門システム担当課長の塩野氏、第一エンジニアリング部門主査の高司氏に<3M>光LAN配線システム導入の効果を聞いた。

　NTT西日本技術総合センタでは、西日本各地域の技術・エンジニアリング部門を統括管理するとともに、NTT関連の膨大な設備構築業務、工事情報管理業務を行っている。
　昨年７月のNTT東西新会社発足時から「情報と物を澱むことなく流す」サプライチェーン・マネジメントの確立を目指し、グループ経営全体の最適解を追求しつつ、従来の電話分野のほかに、IS（インフォメーション・シェア）マーケットのさらなる開拓に取り組んでいる。
　また、具体的には、１工事あたり1000枚程度という、膨大なエンジニアリング業務全般で発生する紙情報をファイルサーバに取り込むことで、ペーパーレスオフィス化を推進してきた。
　そこで、問題になってきたのが同センタで頻繁にやり取りされる各種様式類、工事図面や画像データなど、容量の大きなファイル転送に要するレスポンスタイムの短縮だ。
　同センタで調査した結果、10BASEのメタルケーブルを使った古いLAN環境では、表計算ソフト「Excel」の29KBのファイルをWebリンクで開くのに平均24秒、最も遅いクライアントは45秒もかかっていたという。
「パソコンの前で長い間情報を待つことに疑問を感じる人はITに向いている、というのが私の持論ですが、まず第一に待ち時間を５秒以内を目標としました。このことをストレスなくやるには高速大容量の光ファイバは最適です」（倉谷所長） 　同センタLANの光ファイバ化は２段階の手順を踏んで行われた。最初にファイルサーバを移設し、ハブ階層の改善をメタル段階で行いながら、次の段階で昨年末に<3M>光ファイバ配線システムの本格導入を行った。

「まず、光の特性としてハブが少ないことがあげられます。パッチパネルからDeskハブに直結できます。また、<3M>光LAN配線システム光ハブの各ポートが遠隔から監視できますから状況把握も容易になり　ました。結果としてレスポンスタイムは同様の測定で平均４秒、最長でも９秒に短縮され、メタルに比べファイル容量が大きくなればなるほどメリットが出てきますね」（倉谷所長）。
　また、「<3M>光ファイバ配線システム」自体の施工の容易さもメタルにはない利点があるという。
　「光ファイバ自体がメタルのLANケーブルと比べて細く、床下の配線などもしやすいですし、昔と違い曲げにも強くなっています。また、<3M>光LAN配線システム VF-45コネクタを始めとした各パーツのコンパチビリティーが確保されているのも使いやすいですね」（塩野氏）。
　実際の各フロアのデスク部分での光ファイバの接続や施工は、専門の施工技術者ではなく、該当するセクションのスタッフ自らが行ったのだという。
「各セクションごとに施工担当者を決めて行ったのですが、メンバーの中にはNICの設定も全然したことがないというメンバーもおりましたが、特別な工具やスキルなしで誰にでも施工できるメリットは大きかったですね」（高司氏）。
<3M>光LAN配線システム製品導入後は、LinuxのWWWイントラサーバを使って、動画・音声データも含む経営情報にスタッフ全員がスムーズにアクセスできるようになったという。また、関西圏エンジニアリングセンタの社員900名全員のホームページも好評だ。

「900名にもなりますと、社員同士全員の顔を知り合うことはできません。しかし、ホームページを見れば、顔ばかりか、その人の趣味まで社員同士すぐにコミュニケートできるし、同一画面からクリックすることにより、メールで連絡を取り合うこともできます」（倉谷所長）。
　さらに、ペーパーレスオフィス化の各事業所ごとの進捗状況や、経営指標へのアクセスも瞬時に可能となり、理想的な目標管理環境を作り出している。
「今後は、すべて光が主流になります。あとは製品コストの問題がありますが、これも普及が進めばクリアされるでしょう」と、倉谷所長も<3M>光LAN配線システム製品への期待を語ってくれた。

技術総合センタのあるNTT西日本大国町ビル。

会社プロフィール
西日本電信電話株式会社
●資本金 3,120億円●従業員数 約6万5,000人 ●主な業務は西日本地域における地域電気通信業務、地域電気通信業務に附帯する業務及びその他会社の目的を達成するために必要な業務。●本社、支店数34（支店30、法人営業本部等4）、集約業務事業所